★うつ病が増える要因と回復への道筋 　多様な考えと取り組み、断定などできない
2014年01月15日（Wed）　 海部隆太郎 （ジャーナリスト）

うつ病を発症させる要因と改善法を探るため、精神科医、心理学者、臨床心理士など幅広く専門家を訪ね1年間、23人をインタビュー連載した。当初は同じような内容が続いてしまうのでは、という危惧があったが、それは単なる杞憂でしかなかった。あまりにも多様な捉え方があり、うつ病への対処法もそれぞれが異なる取り組みだった。

うつ病に陥る要因は多様だ。人は立場や育った環境、その他多くの違いがあり千差万別。それだけに画一的な対処法などは存在しないのではないか、とインタビューを通して感じた。だから改善に向けた考え方やアプローチが多くあるのも当然だと思う。

手当たり次第、形振り構わずの突撃取材をして、できるだけ多くの考え方、取り組みを伝えることを目的とした。
そこから見えてくるものがあるという期待があったからだ。しかし、未だに見えない。それほど容易なことではないことを改めて知る。今回は1年を振り返り、印象的だった話をまとめてみる。

◆何故、うつ病が増えているのか
取材当初は、うつ病が増加する要因、社会的な背景をできるだけ解明することを重視した。厚生労働省の患者調査によると、「日本の気分障害患者数は1996年には43.3万人、1999年には44.1万人とほぼ横ばいでしたが、2002年には71.1万人、2005年には92.4万人、2008年には104.1万人と、著しく増加しています」（厚労省HPから抜粋）。

100万人を超えた気分障害患者数のすべてがうつ病ではない。ただ、患者数は確実に増加していることはわかる。（この調査から、かなりの年数が経過している。最新では2011年の調査が公表されているが東日本大震災の影響で福島県と宮城県の一部地域が含まれていないため比較しにくい）
>>2へ続く


http://wedge.ismedia.jp/articles/-/3502?page=1

厚生労働省は９日、高血圧症治療薬「ディオバン」（一般名バルサルタン）に関する薬事法上の虚偽・誇大広告の疑いでノバルティスファーマ（東京都港区）を刑事告発した。

厚労省は関係者の聴取や関係資料を提出させ調査を重ねたが、「完全な実態解明には至らなかった」（厚労省）ため検察当局に調査を委ねる。
薬事法違反が確定すれば２００万円以下の罰金が科される。


*+*+ 日刊工業新聞 +*+*
http://www.nikkan.co.jp/news/nkx1520140110abav.html

　第一三共はインフルエンザ治療薬「イナビル」を、インフルエンザの予防薬としても製造、販売できる承認を厚生労働省から受けた。


　同居する家族がインフルエンザを発症した場合などに服用して、感染防止を図る。予防に用いる場合は保険適用外となる。

　イナビルは、原料の調達から生産、販売まで国内で一貫して行っている純国産のインフルエンザ治療薬で、２０１０年１０月に発売された。治療は１回の服用ですむが、予防には２日間１回ずつ服用する必要がある。

　インフルエンザ治療薬は、吸入薬のイナビルとリレンザ、飲み薬のタミフルが主に使われている。
今回の承認で、３種とも治療だけでなく予防にも使えるようになった。


（2014年1月5日23時04分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20140105-OYT1T00895.htm

　医療分野の研究開発の司令塔（日本版ＮＩＨ）と期待される新独立行政法人設立のため、文部科学、厚生労働、経済産業省は１２１５億円を計上した。

２０１５年４月設立予定で、政府の健康・医療戦略推進本部が取りまとめた。
前年度から約２０％増え、文科省が最多の５７０億円を確保。
厚労省が４７６億円、経産省が１６９億円となった。
その他の研究機関の予算も２７億円引き上げ、７４０億円とした。


時事ドットコム（2013/12/24-10:52）
http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2013122400234