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微粒子

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/02/25(火) 22:32:39.86 ID:???
地球上で見つかっている最古の鉱物の微粒子は44億年前のものであることが年代測定で判明し、地球の幼年期と地球がどのようにして生命を育むようになったかを解明する上での手掛かりとなったとする研究論文が23日、発表された。

地球は特異な存在か?

 今回の研究では、地球誕生後のマグマの海で覆われた「火の玉状態」の期間が、これまで考えられていたよりも短かったことが明らかになったという。

 地球は約45億年前に形成されたと考えられているが、その幼年期に関して、特に溶岩の海が固まって地殻ができ、液体の水が生じるほど地球が冷えた時期については、ほとんど解明されていない。

 これまで、地球の冷却については、6億年もの期間が必要だっただろうとの仮説も立てられていた。

 しかし過去数十年の間に見つかった複数のジルコン結晶の一部は44億年前のものと推定されており、この仮説は疑問視されていた。
ただ、この鉱物の年齢が完全に証明されるまでには至ってはいなかった。

 研究論文の筆者らは、オーストラリア・ウエスタンオーストラリア(Western Australia)州のジャック・ヒルズ(Jack Hills)地方で採集されたジルコン粒子が、約43億7400年前の地殻の形成と同時に結晶化したことの確証が今回の最新の研究で得られたとしている。

 これは、地球を含む太陽系内の惑星が形成されてから約1億6000万年後に相当する。プレスリリースによると「これまで考えられていたよりもかなり早い時期」だという。

■地質学的な情報の宝庫「ジルコン」

「冥王代(Hadean)」として知られる地質時代に地殻が形成されてから間もなく液体状態の水、海、水圏(惑星上の水すべてを含めた集まり)が形成されるほど温度が低くなったとする「冷たい原始地球」説を今回の研究結果はさらに有力なものにしている。

 論文の共同執筆者で、米ウィスコンシン大学マディソン校(University of Wisconsin-Madison)の地球化学者、ジョン・バレー(John Valley)氏は、この研究は、43億年前の地球に水圏、そして生命がその後まもなく存在していたとのわれわれの結論をさらに裏付けるものとなったと説明する。

 研究では、「原子プローブ断層撮影法(APT)」と呼ばれる最新技術を使って内部に含まれる個々の鉛原子を測定し、鉱物の微小な断片の年齢を正確に判定した。

 ジルコンは耐久性が高く、数十億年に及ぶ浸食にも耐えて化学的性質が変化しない。そうした理由から、ジルコンの内部には地質学的な情報が豊富に含まれている。

 ジルコンは年代が新しい岩石の中に閉じ込められていたり、砂の中に混じっていたりする。

 バレー氏は、地球が冷えた時期に関する今回の新知識が「他の生命居住可能惑星がどのようにして形成されたかを理解する一助にもなるかもしれない」と述べている。

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AFP=時事 2月24日 8時40分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140224-00000005-jij_afp-sctch

John W. Valley, et al.
Hadean age for a post-magma-ocean zircon confirmed by atom-probe tomography
Nature Geoscience (2014) doi:10.1038/ngeo2075
http://www.nature.com/ngeo/journal/vaop/ncurrent/full/ngeo2075.html

地球の地殻、44億年以上前に形成かの続きを読む

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/02/25(火) 22:42:41.75 ID:???
太陽光を反射する微粒子を大気中に放出する火山は人為的な炭酸ガス排出の影響を部分的に相◯してきた──
そのように結論付ける研究論文が、23日の英科学誌「ネイチャー・ジオサイエンス(Nature Geoscience)」に発表された。
特に過去15年間については、地球温暖化をめぐって常に議論の的となってきた。

 これまでで最も暖かい年の上位14年のうち13年が、今世紀に入って発生していることからもわかるとおり、気温は容赦なく上昇している。
しかし、その一方で、上昇速度が人為的な温室効果ガスの増加速度をはるかに下回っているのも事実だ。

 予想される気温と現実の気温との間にこうした差がみられることを、懐疑論者らは人為的な地球温暖化が「緑の恐怖」や疑似科学である証拠として持ち出している。

 気候変動懐疑論者らは、1998年以降の温暖化のいわゆる「休止」状態を根拠にして、主流の科学者らに異論を唱えている。 

 だが今回の研究によると、温暖化の減速と思われる現象の一部を「火山噴火」で説明できるという。

 米ローレンス・リバモア国立研究所(Lawrence Livermore National Laboratory)などの研究チームは衛星データを用いて、2000年以降に発生した火山噴火20回近くの影響と地表温度との間の関連性を発見した。

■微粒子の「エアロゾル」効果

 研究チームによると、火山から噴出される霧状の硫黄が太陽光を反射するため、下層大気の温度がわずかに下がるのだという。

 研究チームの数字によると、1998年~2012年の期間の予想される気温と測定された気温との差の15%に相当する部分は、この微粒子の「エアロゾル」効果で説明できるという。

 論文の共同執筆者で、同研究所のベン・サンター(Ben Santer)氏は、AFPの電子メール取材に「1998年以降の『温暖化の休止』には多くのさまざまな原因がある」と語る。

「21世紀初めの火山噴火に起因する気温低下も、この原因の1つだ」

 温暖化「休止」現象のその他の説明としては、海洋による大気熱の吸収量が予想より大きかったことや、太陽活動の低下などが挙げられている。

 大型噴火、特に1991年のフィリピン・ピナツボ山(Mount Pinatubo)の噴火は、気温低下に関して認識可能な影響を地表に及ぼしたことが知られている。

 だが温暖化の「休止」をめぐる論争の中で、火山がこれまで注目されなかった主な理由は、議論の的になっている「休止」現象が1998年に始まって以降、大規模な噴火は一度も発生しておらず、影響の測定が困難なレベルの小規模な噴火しか発生していないことだった。

■モデルの改善が必要

 論文は、気候変動のコンピューターモデルが不完全なままの状態にあるのは、この「差」が原因だと示唆する。

 論文は「火山性エアロゾルの噴火に特化した特性を対象とした観測の改善とともに、気候モデルシミュレーションにおけるこれらの特性の表現の改善が必要」としている。

 地球温暖化の懐疑論者らは、モデルに欠陥があることの証拠としてこの「休止」を挙げる。こうした「欠陥」モデルが、温暖化を予測するため、ひいては気候変動に対処する政策を推し進めるのに重要な役割を担う目的で用いられているというのだ。

 またこれらのモデルが、化石燃料の燃焼で排出される二酸化炭素(CO2)による温暖化効果を誇張していると、懐疑論者らは強く主張している。

 今回の最新の研究結果は、このような主張を「支持しない」とサンター氏は言う。

 同氏は「これまでは幸運なことに、自然的な気温低下の影響(21世紀の火山活動の上昇)は、人為的な温暖化の影響を部分的に弱めてきた」と説明。
また火山活動が今後数十年にわたってどのようになるかは分からない。われわれの幸運もどの程度続くか分からない」と続けた。

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AFP=時事 2月24日 16時4分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140224-00000037-jij_afp-sctch

Nature Geoscience
Significant contribution of authigenic carbonate to marine carbon burial
http://www.nature.com/ngeo/journal/vaop/ncurrent/full/ngeo2070.html

火山噴火、人為的温暖化の「減速」に一部貢献かの続きを読む

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1: 桂べがこφ ★ 2014/01/16(木) 23:33:02.84 ID:???0
"水の微粒子「ナノイー」がPM2.5対策に有効 パナソニックが確認"

パナソニックは16日、水の微粒子「ナノイー」に、微小粒子状物質「PM2・5」に含まれる発がん性物質を分解する効果があることを確認したと発表した。
黄砂に付着し、アレルギーなどの原因となる真菌の繁殖を抑制することも分かった。

空気を清潔に保つ商品の需要は拡大が見込めると判断。今後、自動車や鉄道などのメーカーにナノイーの発生装置を売り込むほか、欧米や、大気汚染が深刻な中国でも関連商品を本格展開する。

ナノイーは空気中の水分に電圧をかけるなどして発生させる。
パナソニックは2003年に空気清浄機に発生装置を初めて搭載。
脱臭や肌の保湿などの効果も期待されることから、小型化を進め、ドライヤーやスチーマーなど美容家電にも拡大している。

ダウンロード (1)

2014.1.16 18:48
http://www.sankeibiz.jp/business/news/140116/bsb1401161850002-n1.htm

微粒子"ナノイー" PM2.5の発がん性物質を分解するとパナソニックが発表、中国で関連商品を本格展開の続きを読む

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1: 再チャレンジホテルφ ★ 2014/01/05(日) 13:11:28.51 ID:???0
 【上海=河崎真澄】深刻化する中国の大気汚染問題で、復旦大学(上海)の研究グループは産経新聞の取材に対し、心臓など循環器系で疾患を引き起こす危険性のある微小粒子状物質として、「PM0・5」の存在を指摘し、中国当局に大気汚染の監視範囲を広げるよう求めていく意向を明らかにした。
注目されている「PM2・5」よりも粒子の直径が小さいため、肺の奥まで侵入して血液中に流れ込み、心臓や弁などに障害を与えることが懸念されるという。

 大気汚染をめぐり、中国では急性気管支炎など呼吸器系の健康被害を訴える患者が急増。
また、世界保健機関(WHO)の専門組織は昨年10月、「がんの原因になる」との初の研究結果を公表していた。さらにPM0・5により循環器系の疾患リスクも高まることが確かめられれば、大気汚染の健康被害問題は一段と深刻さを増すことになる。

 PM0・5の研究を進めているのは復旦大学の●(=もんがまえに敢)海東(かん・かいとう)教授(公共衛生学)らのグループ。
中国の北部で昨年、大気汚染状況と住民の疾病発生状況との関連性を調べたところ、大気中に含まれる汚染物質の粒子が小さく、かつその濃度が高い地域ほど、循環器系疾患を抱える住民が多いとの結果を得たという。

>>2へ続く

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2014.1.5 11:55
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140105/chn14010511550000-n1.htm

PM2・5より怖い「PM0・5」 大気汚染の健康被害「循環器系」にも 上海の研究グループの続きを読む

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1: 九段の社で待っててねφ ★ 2014/01/02(木) 17:49:51.00 ID:???0
2014年1月1日、中国紙・東方早報によると、中国環境保護部環境監督測定総ステーションの朱建平(ジュウ・ジエンピン)副所長は12月31日、日本や韓国で問題になっている微小粒子状物質PM2.5は中国が原因なのではなく、自国の大気汚染が原因だと主張した。

朱副所長は、「スモッグが通常大気中で拡散するには厳しい条件が必要だ。スモッグは穏やかな風あるいは微風状態で発生するものであり、こうした状況で大気中の汚染物質が遠くまで拡散することはない」と説明。「もし遠くへ拡散できるのであれば、スモッグなど存在しないはずだ」と指摘した。

さらに朱副所長は、汚染物質の拡散距離について、「中国、日本、韓国、米国の科学者が現在も研究を続けているが、伝播経路が複雑であるため、明確な結論はまだ出ていない」と述べると同時に、中国の環境科学研究院と日本の公害研究所、韓国の環境科学研究院が協力して、東アジア地域における汚染物質の長距離拡散について研究していることも明らかにした。

ただし、「主要な汚染物質は現地で発生したものである」と断定し、北京の大気汚染のように外部からの汚染物質が一定の割合を占めるものの、主要な汚染物質は北京で発生していることを例に挙げ、「その責任は現地が負うべきだ」と訴えた。(翻訳・編集/本郷)

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http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=81266

【無責任】 PM2.5問題 日本と韓国の大気汚染が原因、中国のせいではない―中国環境保護部の続きを読む
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