★【静岡】《茶況》　緑茶でセシウム排せつ
2014年1月25日

県立大環境科学研究所の下位（しもい）香代子教授（６０）が、静岡市駿河区であった総合食品開発展で、緑茶のセシウム排せつ効果を発表した。

セシウムを飲ませたマウスを使い、緑茶と水を飲ませる２つのグループに分けて実験した。
緑茶のグループは尿中のセシウム量が増え、セシウムの排せつを促す傾向が見られた。
セシウムが蓄積されるとみられる筋肉のセシウム濃度が減る傾向もあった。

２０１１年の東京電力福島第一原発事故では、放射性セシウムが飛散。食品の流通規制などの対策が取られた。

下位教授は「放射性物質は体内から減らした方がいいから、緑茶の効果をさらに研究したい。
今回はマウスに緑茶も水も普段の飲む量より多めに飲ませた。通常飲む量で再度実験したい」と話した。
（松本利幸）


http://www.chunichi.co.jp/article/shizuoka/20140125/CK2014012502000044.html

昨年１２月６日、中国の上海ではＰＭ２・５（微粒子状物質）の平均濃度が、１立方メートルあたり６１０マイクログラム、と過去最悪の事態となった。

大気汚染が進む中国国内でも汚染がひどいのは、北京、上海などの都市部と、工場が集中する河北省一帯。
こうした地域では、日本製の空気清浄機が飛ぶように売れているという。

「日本のメーカーの中には、現地生産する企業も出てきていますが、ラインを増やして生産を倍にしても追いつかないほどです。
これは当然です。中国製の空気清浄機は性能に関する統一基準がないし、すぐ故障するからです。
どれほどの清浄効果があるのかもわかりません」（上海在住の日本人商社マン）

中国の深刻な大気汚染の惨状は、ご存じのとおり。
急激な工業化によって、石炭・石油などの化石燃料、車の排ガスなどさまざまな汚染物質が、野放図に垂れ流された結果だ。

「いま中国で進んでいる大気汚染は、人類が経験したことのないほどのものです。中国政府もようやく重い腰を上げ、昨年９月、５０億元（約８０４億円）を投じて汚染対策に取り組み、２０１７年には汚染物質を１０％削減する、と発表しましたが、時すでに遅しですよ」（前同）

この発表直後の１０月１日には、上海でＰＭ２・５の平均濃度が１立方メートルあたり２５０マイクログラムと、６段階の汚染指数で最悪の状態を記録。
「いまや上海では、前が見えない日も。誇張でもなく、北海道の"霧の摩周湖"より視界不良なんですよ。前が見えないため、自動車事故も多発しています」（通信社の上海特派記者）

大気汚染は、寒さの厳しい冬場に悪化するという。
「中国ではいまだに石炭を燃やして暖を取る家庭が多く、毎年冬場は、石炭を積んだトラックがひっきりなしに走っています。だからＰＭ２・５が激増するんです」（前出・商社マン）

大気汚染で怖いのは、呼吸器など身体への影響だ。

「昨年、中国環境保護省は、『化学物質の環境リスクと管理計画書』を発表しました。この中で、"がん村"の存在を初めて認めたんです」（前出・記者）
http://www.excite.co.jp/News/society_g/20140117/Taishu_politics850.html
>>2

★ミツバチに毒性懸念の農薬、人間の脳にも影響か
2014/1/2 21:30

ミツバチへの悪影響が懸念されているネオニコチノイド系農薬のうち２種類が、低濃度でも人間の脳や神経の発達に悪影響を及ぼす恐れがあるとの見解を、欧州連合（ＥＵ）で食品の安全性などを評価する欧州食品安全機関（ＥＦＳＡ）がまとめたことが２日、分かった。

２種類はアセタミプリドとイミダクロプリド。ＥＦＳＡは予防的措置として、アセタミプリドについて１日に取ることができる許容摂取量（ＡＤＩ）を引き下げるよう勧告した。この２種類は日本でも使われており、国内でも詳しい調査や規制強化を求める声が強まりそうだ。

ＥＦＳＡの科学委員会は、２種類の農薬が哺乳類の脳内の神経伝達メカニズムに与える影響などに関する研究結果を検討し、不確実性はあるものの「神経の発達と機能に悪影響を与える可能性がある」との結論を出した。

これを受け、ＥＦＳＡはＥＵ各国にアセタミプリドのＡＤＩを３分の１に引き下げ厳しくすることなどを勧告。
イミダクロプリドは現在のＡＤＩで問題ないとして引き下げる必要はないとした。また他のネオニコチノイド系農薬を含め、子供の神経の発達に対する毒性の研究を強化し、関連データを提出するよう求めた。

日本の東京都医学総合研究所などは2012年に発表した論文で、２種類の農薬は微量でも脳内のニコチン性アセチルコリン受容体という物質を興奮させる作用があることを、ラットの培養細胞を使った実験で確認。
人間の脳の発達に悪影響を及ぼす可能性があると指摘した。この研究は、今回のＥＦＳＡの見解でも重視された。〔共同〕


http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG0200S_S4A100C1CR8000/