理系にゅーす

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研究

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1: 桂べがこφ ★ 2014/03/02(日) 17:25:17.00 ID:???0
"世界でトップの医師、日本で診療…新制度導入へ"

厚生労働省は、世界でトップクラスの外国人医師が、高度な医療技術を日本人医師に伝授したり、国際水準の臨床研究を共同で実施したりする場合に、日本人患者の診療ができるよう制度を改める。

最先端の医療技術の国内導入を加速させ、成長戦略の柱の一つである日本発の医療産業の振興につなげるのが狙い。政府は通常国会に外国医師臨床修練特例法の改正案を提出し、今年10月にも新制度を導入したいとしている。

国内での診療には日本の医師免許が必要で、これまで外国人医師の診療は、知識や技能を学ぶために来日した場合に限り、特例法に基づいて、最長2年間認められているだけだった。

政府の日本経済再生本部は昨年10月、外国人医師の門戸を広げる方針を決定した。
特例法の改正は、これを受け、卓越した技術を持つ医師が、国内で教えたり、共同研究を行ったりする場合についても、診療を行えるようにする。
専門分野で10年以上の診療経験がある医師が対象で、大学病院や国立の高度医療研究センターで受け入れる。
滞在期間を最長4年に延長し、審査手続きも簡素化する。

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2014年3月2日09時09分
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20140302-OYT1T00161.htm

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1: 【小吉】 @伊勢うどんφ ★ 2014/03/01(土) 16:03:08.55 ID:???i
大手製薬会社、武田薬品工業が販売する高血圧治療薬の臨床研究の結果を宣伝広告に使った際、薬の効果を示すデータが一部書き換わっていた問題で、薬を長期間使うと狭心症などになる割合が減るなどと、臨床研究の結果と異なる内容の宣伝が行われていたことが新たに分かりました。

この問題は、武田薬品工業の高血圧の治療薬「ブロプレス」が狭心症や脳卒中をどのくらい抑えられるか、ほかの製薬会社の薬と比べた臨床研究の結果を、平成18年ごろ、薬の宣伝広告に使った際、一部、病気の発症を抑える効果が高くなるようデータが書き換わり、研究の結果と異なるグラフが作られていたものです。

さらに広告では、複数の専門家がこのグラフの意味を解説する形で、ブロプレスをより長期に使うと、狭心症などになる割合が減っていくなどと臨床研究の結果と異なる宣伝をしていたことが新たに分かりました。

解説をしていた1人で臨床研究を行ったチームの代表者だった猿田享男慶応大学名誉教授はNHKの取材に対し、「広告の記事内容は誤りで事前にチェックすべきだった」と話しています。
また武田薬品工業は「広告の記事で専門家に出てもらう場合には必ず、内容の確認をお願いし、社内でも審査を経たうえで掲載している。
治験で確認された血圧を下げるという薬の効果には問題ないが、なぜこうした広告内容となったのか当時の状況を詳しく調べたい」と話しています。

この問題を巡っては、田村厚生労働大臣が会社から事情を聞くなどして調査する考えを明らかにしています。

専門家「再発防止徹底を」
薬の臨床研究を巡る問題に詳しい桑島巌臨床研究適性評価教育機構理事長は「広告では、製薬会社の都合のよいデータが示されることがあるが、臨床研究の結果と違う内容だったとすれば大きな問題だ。
臨床研究の結果は、医師を通じて患者の治療に影響を与える。再発防止を徹底すべきだ」と話しています。

ダウンロード

2月28日 19時46分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140228/k10015621981000.html

武田薬品の降圧剤「ブロプレス」、臨床研究の結果と異なる宣伝していたことが明らかにの続きを読む

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/02/26(水) 00:57:56.42 ID:???0
-犬は人間にとって「最良の友」━━。
それを裏付けるような、犬が人間の感情を理解している可能性を示す研究結果が、ハンガリーの科学者によって明らかにされた。

ハンガリー科学アカデミーの研究チームは、MRI装置(磁気共鳴画像装置)内で動かないよう11匹の犬を訓練し、約200種類の音を聞かせ、脳の神経画像を撮影。同様の実験で撮影した人間の神経画像と比較した。
その結果、泣き声などの感情的な音に対して犬が人間と同じように処理していることが分かった。

エトゥベシュ・ロラーンド大学(ELTE)のアッティラ・アンディクス氏は、人間と非霊長類の脳の機能を比較した初の研究だとし、「犬と人間が似たような社会環境を共有していることは長い間知られていることだが、われわれの研究結果により、社会的な情報を処理する脳のメカニズムも似ていることが判明した」と語った。

研究チームは、犬が人間の感情を理解し得ると分かれば、飼い主のペットへの接し方も変わり、新たな「犬生観」をもたらすことにつながるとしている。

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http://jp.reuters.com/article/oddlyEnoughNews/idJPTYEA1N03O20140224

犬は人間の感情を理解、ハンガリーの研究者が科学的検証の続きを読む

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/02/27(木) 08:20:10.74 ID:???i
 iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使ったパーキンソン病治療の臨床研究に向け、京都大が今年6月にも、再生医療安全性確保法(昨年11月成立)に基づく第三者審査委員会の設置を厚生労働省に申請することがわかった。

 新法に沿った初の臨床研究の手続きで、再生医療のモデルとなる。

 パーキンソン病は、脳の「黒質」と呼ばれる部分で、神経伝達物質のドーパミンを放出する神経細胞が減少することで発症する。
手足の震えや歩行障害などの症状が出る。

 京大iPS細胞研究所の高橋淳教授(52)らの研究グループは、人のiPS細胞からドーパミンを分泌する神経細胞を大量作製することに成功。
パーキンソン病のサルの脳に移植する実験で効果を確かめた。

 臨床研究は、同研究所と京大病院が連携して行う。計画では、患者6人の血液細胞からiPS細胞を作り、それぞれ数千万個の神経細胞に変化させ、患者の脳に移植する。
移植後の1年間は経過を観察し、安全性を確認する。

 第三者委員会は、再生医療を行う医療機関などに設置が義務づけられた。
従来の倫理委員会とは別組織で、再生医療に関する臨床研究の安全性を審査する。

 正式な設置基準は、6月に示される見込みで、新法が施行される今年11月より前に設置できる。

 京大によると、手続きが順調に進んだ場合、来年1月ごろから第三者委員会による審査が始まる見通し。
これを通過すれば、厚労相の承認を経て、早ければ来年夏には臨床研究に着手できるという。
ただ、患者の選定に時間が必要で、細胞の培養などに最短でも9か月はかかるため、移植手術の実施は16年になる見込み。

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読売新聞 2月27日 3時6分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140227-00000033-yom-sci

iPSでパーキンソン病治療へ、京大が臨床申請の続きを読む

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1: そーきそば ◆EPu6enAv3A @そーきそばΦ ★ 2014/02/25(火) 11:20:44.57 ID:???0
 ■「小保方さん気付かなかった」

 理化学研究所などが英科学誌ネイチャーに発表した新型万能細胞「STAP細胞」の論文に不自然な画像があると指摘された問題で、共著者の若山照彦山梨大教授は24日、産経新聞の取材に対して単純ミスによる画像の誤掲載があったとして、論文を修正すべきだとの考えを明らかにした。研究の成果自体に問題はないとしている。

 若山氏によると、筆頭著者の小保方(おぼかた)晴子・理研研究ユニットリーダーは「指摘されて初めて(ミスが)分かった。
全く気付かなかった。研究そのものを疑われるのは悔しい」と話しているという。

 論文では、異なる実験で作ったはずのマウス胎児の画像2点が酷似していた。

 若山氏は「不作為の単純ミスだと思う。画像は数百枚あり、小保方さんが勘違いで同じものを使ってしまったようだ。
私を含め、共著者全員のミス」と話した。

 この問題をめぐっては理研とネイチャー誌が調査を始めている。

 他の研究機関から、実験の再現に成功したとの報告がない点について、若山氏は「小保方さんと何回も再現に成功しているが、最適な条件や環境を整えることが非常に難しく、ノウハウが必要」と述べた。

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産経新聞 2月25日(火)7時55分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140225-00000105-san-sctch

小保方晴子さん「画像誤掲載、全く気付かなかった。研究そのものを疑われるのは悔しい」の続きを読む

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/02/18(火) 23:40:27.18 ID:???
大学などの研究機関で相次いでいる研究費の不正使用に対し、文部科学省は、ことし4月から、不正を行った研究者だけでなく、管理体制に問題があれば、所属する研究機関についても罰則を適用することになりました。

大学などの研究機関で研究費の不正使用が相次いだことを受けて、文部科学省は18日、研究費の管理についての新たなガイドラインをまとめました。
これまでは、不正使用があった場合、その研究者に対し、罰則が適用されていましたが、新たなガイドラインは、研究機関そのものに適用する罰則の基準を示しています。

具体的には、研究機関にコンプライアンスを担当する責任者を置くことなどを義務づけていて、不正が発覚し、こうした体制が整備されていない場合には、国が支出している研究機関の運営資金などを、最大で15%削減するということです。

文部科学省はこのガイドラインの運用を、ことし4月から開始し、研究費を支出するほかの省庁に対してもガイドラインの見直しを働きかけることにしています。

これについて、文部科学省の下村大臣は18日開かれた記者会見で、「今、研究者のモラルが問われている。
ガイドラインの徹底が、研究環境の改善につながることを認識して、しっかり対応してほしい」と話しました。

ダウンロード

2月18日 15時23分 NHK
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140218/k10015330311000.html

研究費不正使用で組織にも罰則 文科省の続きを読む
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