西尾先生ご本人の了解を得て、西尾先生の見解を全文を掲載いたします。飯田も原子力を学んだ大学で「ICRP洗脳」されていましたが、ICRP洗脳が抜けた今は、西尾先生の見解に納得できます。

要旨は、以下のとおりです（括弧内は飯田の補足）。
・事故後は鼻血を出す子どもが多かったことは事実
　（だから、御用学者はその時は沈黙を守っていた）
・ICRP（の急性被ばく）の論理では説明できない
　（だから、ヒステリックに否定する御用学者、守旧メディアが多い）
・放射性のチリによる準内部被ばくで鼻血などの影響は十分にあり得る
　（報道ステーションや朝日社説は「内部被ばく」と「低線量被ばく」を取り違えている）
・非科学的なICRP信奉者は、自分たちの都合のよい内容だけを科学的と称する発言
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鼻血論争について　　　　　2014年5月14日
　　　　　　　　　北海道がんセンター　名誉院長　　西尾正道
巷では、今更になって鼻血論争が始まっている。事故後は鼻血を出す子どもが多かったので、現実には勝てないので御用学者は沈黙していたが、急性期の影響がおさまって鼻血を出す人が少なくなったことから、鼻腔を診察したこともない放射線の専門家と称する御用学者達は政府や行政も巻き込んで、放射線の影響を全否定する発言をしている。

しかし、こうしたまだ解明されていない症状については、根源的に物事を考えられない頭脳の持ち主達には、ICRPの基準では理解できないのです。ICRPの論理からいえば、シーベルト単位の被ばくでなければ血液毒性としての血小板減少が生じないので鼻血は出ないという訳です。

しかしこの場合は、鼻血どころではなく、紫斑も出るし、消化管出血も脳出血なども起こります。しかし現実に血小板減少が無くても、事故直後は鼻血を出したことがない多くの子どもが鼻血を経験しました。伊達市の保原小学校の『保健だより』には、『1学期間に保健室で気になったことが２つあります。 1つ目は鼻血を出す子が多かったこと。・・・』と通知されています。
またDAYS JAPANの広河隆一氏は、チェルノブイリでの２万５千人以上のアンケート調査で、避難民の５人に１人が鼻血を訴えたと報告しています。こうした厳然たる事実があるのです。

※記事の一部を引用しました。全文及び参考画像等はリンク先の元記事で御覧ください。
ソース：飯田哲也FB https://www.facebook.com/tetsunari.iida/posts/10203994195594471?notif_t=like

■放射線を撮る　[14/04/19]

　見えない。匂わない。そんな放射能による汚染の実態を、見せる手法がある。ところどころに黒い斑点があるこの透明な鳥の写真は、オートラジオグラフ（放射線写真）と呼ばれるその手法で、福島県飯舘村にいたキビタキの被ばくの様子を写し出したものだ。

　放射線写真は、放射線に感光する特殊な板に鳥などの被写体を載せ、被写体から放出される放射線を撮影する。このキビタキは東京電力福島第一原発の事故で放射能に汚染され、住民が避難を強いられている飯舘村の牛舎で二〇一二年一月、写真家の森住卓（もりずみたかし）さん（６３）が拾った。東大名誉教授の森敏（さとし）さん（７２）が協力し、それを写真にした。
鳥の形がうっすらと見えるのは、キビタキが全身に被ばくしているため。「翼の黒い斑点は、羽や体に降り注いだ放射性物質。腹部の色が少し濃いのは、昆虫や植物を食べて放射性物質が胃に直接入ったり、筋肉に蓄積したりしたのだろう」と森さん。また、森住さんは「福島の動植物の被ばくを何とか見える形にして、事故の風化を食い止めたい」と話す。

　

★精度１００倍、放射線量計を新開発…帰還に向け


【画像】
従来の１００倍の精度で測定できる線量計 
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20140210-656501-1-L.jpg

福島第一原発事故による避難者の帰還に向けて、東京電力は、従来の１００倍の精度で測定できる放射線量計を開発した。大量のデータを蓄積し、行動記録と照らし合わせれば、どんな状況で被曝線量が増減するのか確認できるようになる。

この線量計は０・００１マイクロ・シーベルト単位まで微量の測定もできるので、避難生活を送る住民が比較的線量の低い地域に一時帰宅した場合でも、より正確に被曝線量を測れる。

１分ごとの被曝線量を最大９０００件まで記録するため、１日の行動や日常生活に伴う被曝線量の変化を細かく調べられる。例えば、一時帰宅中に屋外でごみを片づけたり、室内を掃除したりした時間をメモしておけば、線量計のデータと照らし合わせて具体的な場所や行動の被曝線量がわかる。


（2014年2月10日11時25分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20140210-OYT1T00360.htm