将来の火星探査で、有人宇宙船や探査機を軌道上から安全に着陸させるための減速装置「ＬＤＳＤ」の実験を、ハワイ沖上空で今週以降に実施すると、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が２日発表した。

直径約４．６メートルの「空飛ぶ円盤」のような形状。実験では、カウアイ島にある米海軍のミサイル施設から気球で上空に運ばれ、ロケット噴射で高度約５５キロまで上昇。

円盤の上面を進行方向に向け、最大速度マッハ４で飛行した後、外周にあるエアクッションを膨らませ、空気抵抗を利用してマッハ２．５まで減速する。最後は大型パラシュートを開いて海に着水する計画だ。

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（共同）

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日本が国際協力で進める将来の宇宙探査の目標を、火星の有人探査とする案を文部科学省がまとめ３０日、同省の小委員会に提示した。

日米やロシア、中国などが１月の国際会議で、有人の火星探査を国際的な長期目標と位置付けたことに合わせた。

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ソース/東京新聞
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2014053001001916.html

■超深海の資源探査に挑む

世界最深の１万２０００メートルまで潜航できる次世代の有人潜水船「しんかい１２０００」の開発構想が本格的に動き出す。海洋資源の宝庫である深海底では近年、各国による資源探査の競争が激化しており、海洋研究開発機構は２０２３年ごろの運用開始を目指している。（伊藤壽一郎）

◆小型でも快適
「世界最深部まで潜れる性能と高い居住性を実現し、より多くの研究者が長時間滞在できるようにしたい」。
文部科学省とともに次世代有人潜水船の構想を検討している海洋機構の磯崎芳男海洋工学センター長は、こう話す。
世界で最も深い海底は、小笠原諸島（東京都）の南東に延びるマリアナ海溝のチャレンジャー海淵（かいえん）（水深１万９１１メートル）。海洋機構の有人潜水船「しんかい６５００」（潜航深度６５００メートル）の２倍近い能力を実現すれば、前人未到の超深海が見えてくる。
有人潜水船の心臓部は人が乗り込む部分を取り囲む球状の「圧力殻」だ。次世代船はこの内径を現行の２メートルより小さくして、高い水圧に耐えるようにする。海中では水深が１０メートル増すごとに水圧が１気圧ずつ増える。水深１万２千メートルなら１２０１気圧で、１平方センチ当たり約１・２トンもの力がかかるため、圧力殻は少しでも小さい方がいい。
一方、機器類を小型化することで船内の居住性は向上させる。しんかい６５００は操縦者２人と研究者１人が搭乗するのに対し、次世代船は同じ３人乗りだが操縦者を１人に削減し、研究者が２人乗れるようにする。

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　NASAと産業界、学識者らによるパネルが算出した大まかな見積もりによると、宇宙飛行士を火星へ送るのにかかる費用は、F-35戦闘機の開発および飛行にかかる費用と比較するとほんのわずかで済むだろうという。
詳細は、4月22日からワシントンD.C.で開かれている「第2回火星有人探査会議（Humans to Mars conference）」で発表される。

　20年にわたる火星への有人探査計画は、莫大な費用がかかることに違いはないが、パネルの出した結論は、過 去に噂されていた1兆ドル（約102兆円）という予想よりははるかに低い数字だ。
それどころか、インフレ率を計 算に入れたとしても、現行のNASAの予算内で十分まかなえると見られる。加えて、諸外国からの支援も期待でき そうだ。

◆ 1兆ドルは都市伝説だった？

　専門家らによって構成されたパネルによると、火星への有人探査を目的とした20年計画にかかる費用の総額 は、800～1000億ドル（約8兆1600億～10兆2000億円）の間だろうという。
NASAは現在、年間40億ドルを探査プロ グラムに費やしており、その多くは、将来火星やその他深宇宙を目指す有人飛行を目的としたオリオン宇宙船や 新たなロケット開発に使われている。
また、低軌道の国際宇宙ステーションの管理維持にも、さらに40億ドル近 くを使っている。

　火星の有人探査に1兆ドルかかるとの噂は、10年前にいい加減な報告と不正確な計算から生まれたもので、そ れが何度も繰り返し伝えられて広まった都市伝説だと思われる。
一方、遅延など問題を抱えるF-35戦闘機プログ ラムは本当に1兆ドル以上かかってしまうかもしれないと、政府監査院は見積もっている。

　その巨額の火星探査伝説が生まれてから10年が経過した今では、技術が向上し、NASAと民間の宇宙関連企業が 低予算でロケットを開発、飛行させることが可能になってきたと、NASAの上級科学者であり、パネルの一員でも あるハーリー･スロンソン（Harley Thronson）氏は話す。また、少なくとも探査ミッションの初期段階では、火 星で計画していた様々な活動をいくつか削ることも視野に入れている。

「火星到達の暁にはやってみたいと思っていた活動全てを実行する必要はない。まずは火星へたどり着き、戻っ てくるというのが重要だ。基本的なことだけに集中すれば、予算を大きく抑えることができる」と、
スロンソン 氏は話す。それに、予算の一部を外国のパートナーや民間企業に負担してもらうという方法もある。これに対し て、アポロの月面着陸は全てアメリカの納税者によってまかなわれていた。

　このパネルメンバーで、エアロジェット･ロケットダイン（Aerojet Rocketdyne）社のジョー･カッサディー （Joe Cassady）氏も、火星探査がアポロ計画と同様である必要はないとしている。
火星計画は20年かそれ以上 という長い年月をかけて徐々に進められ、その間に技術は進歩するし、国際宇宙ステーションや他の宇宙ミッシ ョンの経験から学んで生かせることも多い。

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http://www.nationalgeographic.co.jp/smp/news/news_article.php?file_id=20140424002