NASAと産業界、学識者らによるパネルが算出した大まかな見積もりによると、宇宙飛行士を火星へ送るのにかかる費用は、F-35戦闘機の開発および飛行にかかる費用と比較するとほんのわずかで済むだろうという。
詳細は、4月22日からワシントンD.C.で開かれている「第2回火星有人探査会議（Humans to Mars conference）」で発表される。

　20年にわたる火星への有人探査計画は、莫大な費用がかかることに違いはないが、パネルの出した結論は、過 去に噂されていた1兆ドル（約102兆円）という予想よりははるかに低い数字だ。
それどころか、インフレ率を計 算に入れたとしても、現行のNASAの予算内で十分まかなえると見られる。加えて、諸外国からの支援も期待でき そうだ。

◆ 1兆ドルは都市伝説だった？

　専門家らによって構成されたパネルによると、火星への有人探査を目的とした20年計画にかかる費用の総額 は、800～1000億ドル（約8兆1600億～10兆2000億円）の間だろうという。
NASAは現在、年間40億ドルを探査プロ グラムに費やしており、その多くは、将来火星やその他深宇宙を目指す有人飛行を目的としたオリオン宇宙船や 新たなロケット開発に使われている。
また、低軌道の国際宇宙ステーションの管理維持にも、さらに40億ドル近 くを使っている。

　火星の有人探査に1兆ドルかかるとの噂は、10年前にいい加減な報告と不正確な計算から生まれたもので、そ れが何度も繰り返し伝えられて広まった都市伝説だと思われる。
一方、遅延など問題を抱えるF-35戦闘機プログ ラムは本当に1兆ドル以上かかってしまうかもしれないと、政府監査院は見積もっている。

　その巨額の火星探査伝説が生まれてから10年が経過した今では、技術が向上し、NASAと民間の宇宙関連企業が 低予算でロケットを開発、飛行させることが可能になってきたと、NASAの上級科学者であり、パネルの一員でも あるハーリー･スロンソン（Harley Thronson）氏は話す。また、少なくとも探査ミッションの初期段階では、火 星で計画していた様々な活動をいくつか削ることも視野に入れている。

「火星到達の暁にはやってみたいと思っていた活動全てを実行する必要はない。まずは火星へたどり着き、戻っ てくるというのが重要だ。基本的なことだけに集中すれば、予算を大きく抑えることができる」と、
スロンソン 氏は話す。それに、予算の一部を外国のパートナーや民間企業に負担してもらうという方法もある。これに対し て、アポロの月面着陸は全てアメリカの納税者によってまかなわれていた。

　このパネルメンバーで、エアロジェット･ロケットダイン（Aerojet Rocketdyne）社のジョー･カッサディー （Joe Cassady）氏も、火星探査がアポロ計画と同様である必要はないとしている。
火星計画は20年かそれ以上 という長い年月をかけて徐々に進められ、その間に技術は進歩するし、国際宇宙ステーションや他の宇宙ミッシ ョンの経験から学んで生かせることも多い。

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http://www.nationalgeographic.co.jp/smp/news/news_article.php?file_id=20140424002