理系にゅーす

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議論

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~~引用ここから~~

1: ◆azusaI.91Q @あずささん ★@\(^o^)/ 2014/06/26(木) 08:09:33.93 ID:???0.net
謎の超高速計算機、「量子コンピュータ」を巡る議論が混迷の度合いを深めている。
ここ数年、「世界初の量子コンピュータを実現した」と主張してきたカナダのベンチャー企業、D-Wave
Systems(以下、D-Wave)は先月、同社製コンピュータ「D-Wave 2」の内部に、量子計算の証拠となる
「量子絡み合い」と呼ばれる現象を確認したとする論文
https://journals.aps.org/prx/abstract/10.1103/PhysRevX.4.021041
を発表。これをもって同社の製品が本物の量子コンピュータである証拠が得られた、と主張している。

一方、今月下旬には米国やスイスの科学者らが、「D-Wave 2には量子コンピュータならではの高速性を
示す証拠は見いだせなかった」とする論文
http://www.sciencemag.org/content/early/2014/06/18/science.1252319#aff-1
を発表し、D-Wave側の主張に冷水を浴びせた。

グーグル社内でも見解は割れている模様

興味深いのは、2本目の論文の共著者にグーグルの社員が含まれていること。グーグルは昨年、NASA(米航空宇宙局)と共にD-Wave 2を購入して以来、これが本物の量子コンピュータであるとするD-Waveの主張を強力にサポートしてきた。そうした中、グーグルの社員が今度はD-Wave 2の量子性に疑問を投げかける論文を発表するのは、周囲に奇妙な印象を与えかねない。

もちろん、これはグーグルが社内に相反する2つの見方を許容することを示した点で、同社の自由な企業文化を反映していると、半ばポジティブに捉えることもできる。が、一方で、この"量子コンピュータ"の正当性に関しては、いかに優秀な社員が揃っているグーグルと言えども、一枚岩で通すことはできないことを示している。それほど真贋の判定が難しい問題なのではないか。

説明が遅れたが、量子コンピュータとは「原子核」や「電子」、「クォーク」のようなミクロ世界の現象を記述する量子力学の原理を、計算の原理に応用した画期的なコンピュータだ。19世紀終盤から20世紀初頭にかけて、欧州を中心に確立された量子力学は、現代物理学のバックボーンとして、その後の固体物理学や半導体工学を生み出す礎となった。

これら新たな学問や技術は、固体中の電子の挙動を見事に解明し、これを自由自在に操ることを可能にした。

(以下省略)
※以下の部分はソース元にてご確認ください。

ソース/現代ビジネス
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/39671
~~引用ここまで~~


引用元: 【科学】混迷深まる量子コンピュータ論争・・・第3の方式をマイクロソフトが支持

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1: ◆10.9/2taLY 2014/04/18(金)09:45:27 ID:k897WeNlf
 ウェブサイトに“炎上”しないコメント欄を設置する人工知能を使ったサービスを、ITベンチャーのQuelon(クーロン、東京都港区、佐藤由太社長)が開発した。
ニュースサイトで活発で正常な議論を成立させることができるので、新聞や雑誌などマスメディア系サイトでの採用を目指している。【高橋望】

 コメント管理システム「クーロン」は、人工知能が判断する「文章評価」と「ユーザー評価」で運営する。
文章評価は、書き込まれた文章の意味を解析し、投稿内容を判断することで、公序良俗違反や差別用語、人権侵害、違法取引、出会い目的などの内容を排除する。
サイト管理者によるNG(不可)設定やフィルタリングも可能だ。

 一方、「ユーザー評価」は、実名やハンドルネーム、匿名が混在するコメント欄で、まず実名とハンドルネームを重視し、文章評価による評価値を加味してコメントを公開するかどうかを点数化する。
たとえば、匿名ユーザーが実名ユーザーを誹謗したり、あおり行為をしたりすると、ユーザー評価値が大幅に減点されて自動的に非公開となる。
ただし、一時的な感情の高ぶりを考慮する許容機能も備えている。

 同社がサービス提供するサーバーを用意する。
ウェブサイトに十数行のコードを埋め込むだけで、コメント欄を呼び出す仕組みだ。
個人ブログにも設置可能。

 同社はこれまで、スマートフォンや家電の話題を集めたニュースサイト「ガジェット速報」
で科学・テクノロジーを専門に扱う「Technity」を展開してきた。
コメント欄は、そこで展開されるディスカッションがサイトの認知を高め、高いアクセスを呼ぶこむのに不可欠なためサイト内に設けていた。
ただ、時として議論が白熱し、中傷など正常な議論から逸脱する“炎上”が発生するため、その対策からクーロンを開発した。

 6月までに導入を決めたマスメディア系サイトには、利用料などすべて無料にするという。
 同社メディア本部の熊谷悠紀さんは、「ユーザーは自己の意見を発して、他人に賛同してもらうことで快感を得る。
『他人はどのように感じているのか』『私の考えは正しいのか』が気になり、そのことが自己の考えを磨き、学業や日々の業務に生かすことにもなる。
議論を起こすことがユーザー獲得には絶対必要。
しかし炎上などが怖くてコメント欄を設置できないのがこれまでの実情だった」と指摘する。

 ◇ニュースサイトをテコ入れするアプリも開発中
 コメント管理システムについて同社は、
マスメディアのニュースサイトをテコ入れすることも開発目的の一つに置いている。
スマホの普及に伴い、ニュース専用アプリが注目を集めている。
ニュースは各社のサイトにブラウザーで閲覧するのではなく、ニュース専用アプリで読まれる度合いが増えているが、こうした専用アプリは記事コンテンツをただ乗りしている場合があるという。
 また、「Yahoo!ニュース」などポータルサイトに記事を配信しても、自社サイトの固定読者獲得には必ずしもつながっていない。
コストをかけて取材した記事が評判になっても、その記事について論議したり討論したりするのはツイッターなどの外部サービスになっているのが現状だ。

 同社は、こうした課題を解消する新たなスマホ用ニュースアプリを開発中だ。
アプリ内の記事をクリックするとブラウザー経由で配信元サイトに戻り、ニュースサイトのアクセス数を減らさない。
そのニュースサイトには、炎上しない同社のコメント管理システムを置き、活発な議論で固定読者を増やしていく仕組みを設ける。
アプリ内の広告枠については、無料で提供することも計画している。
http://mainichi.jp/feature/news/20140417mog00m040010000c.html
 佐藤社長は「記事を外部供給するビジネスモデルは利益を過剰に横取りされている状況で、もはや長続きしない。マスメディアのニュースサイトが成長できれば取材や記事の質が上がり、人々にとってメリットになる。質の高い記事が増えれば、今後増えていくと予想される有料記事の配信数も増加する」と話している。

【特集】コメント欄:炎上しない「クーロン」開発 ニュースサイトの導入目指す[14/04/18]の続きを読む

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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2014/02/07(金) 18:33:09.84 ID:???0
★「尊厳死法案」提出へ…生命倫理議論 参院主導で

延命治療を望まない終末期の患者について、人工呼吸器の取り外しなど、延命措置の中止手続きを定める「尊厳死法案」が、超党派の議員によって今国会に提出されようとしている。これを機に、生命倫理に関する問題に対して政治はどう取り組むべきか。

超党派グループが準備を進めている尊厳死法案は、正式には「終末期の医療における患者の意思の尊重に関する法律案」といった名称になる見通しで、すでに2012年に原案が示されている。
「15歳以上の患者が延命措置を望まないとの意思を書面で残していれば、それに従った医師は法的責任も行政上の責任も問われない」とする内容だ。

だが、12年秋に法案提出の目前で衆院が解散され、総選挙、政権交代と続く政治状況の中で、凍結を余儀なくされていた。

昨年末に自民党の「尊厳死に関する検討プロジェクトチーム」が各党に対し、改めて4月までに党内議論を終えるよう要請する方針を決め、再び法案提出に向けて動き出した。

ただし、超党派で取り組んでいるからといって、提出法案が可決されるかどうかは分からない。
死生観や人生観に関わる問題だけに大半の党は党議拘束をかけず、賛否を各議員に委ねるとみられる。
かつて「臓器移植法」も、1997年の成立時と2009年の改正時、ほとんどの政党は自由投票にした。

生命倫理問題は法案の成否だけでなく、議論の進め方も重要になる。この点、超党派グループが描く「4月までは各党で議論し、法案提出は5月以降」というスケジュール感はどうだろう。議員立法は政府提出の重要法案にメドがつく会期後半から、ということでは、政局次第でまた凍結の可能性がある。
あるいは臓器移植法改正時がそうだったように、会期末に慌ただしく採決して、議論不十分の印象を国民に残しかねない。

生殖医療や再生医療の在り方など、生命倫理に関わる新たな課題は次々と生じている。
国会で“二の次”の扱いのままでは、いつまでたっても、現実の動きに法整備は追いつかない。(以下略)

1

http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=91991

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1: 白夜φ ★ 2014/01/12(日) 00:46:54.88 ID:???
国際宇宙基地への参加国増えず NASA局長が指摘

 
【ワシントン共同】米航空宇宙局(NASA)のボールデン局長は10日、米首都ワシントンで記者会見し、
日米欧とロシアなど計15カ国で運用する国際宇宙ステーションに、中国やインドなど新たな国が将来運用に参加する可能性は「ほとんどない」と述べた。

ボールデン局長は「参加国は厳しい政府間交渉を経て決まった。あらためて参加国を増やす議論を始める国が出てくるとは思えない」と指摘した。
ただ科学実験などを通じた利用は80カ国以上に広がっており「既に中国の研究者がステーションでの素粒子実験に参加している」と話した。

2014/01/11 10:44 【共同通信】
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▽記事引用元 47NEWS 2014/01/11 10:44配信記事
http://www.47news.jp/CN/201401/CN2014011101001484.html 
【宇宙開発】国際宇宙ステーション(ISS)への参加国増えず NASA局長が指摘の続きを読む
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